• X(別ウィンドウ)
  • Facebook(別ウィンドウ)
  • Instagram(別ウィンドウ)
  • YouTube(別ウィンドウ)
別ウィンドウ
別ウィンドウ
ホームキューデングループとは経営理念・経営計画キューデングループ カーボンニュートラルビジョン2050

キューデングループ カーボンニュートラルビジョン2050

2050年カーボンニュートラル宣言

キューデングループは、 2050年カーボンニュートラルの 実現に挑戦します
九州から日本の脱炭素をリードする 企業グループを目指して

  • キューデングループは、地球温暖化への対応を企業成長のチャンスと捉え、低・脱炭素のトップランナーとして、九州から日本の脱炭素をリードする企業グループを目指します。
  • エネルギー需給両面の取組みとして2つの柱を設定し、「電源の低・脱炭素化」と「電化の推進」に挑戦し続けます。
  • キューデンホールディングス社長を委員長とする「サステナビリティ推進委員会」のもと、カーボンニュートラルを含めたESGに関する取組みを推進します。
サステナビリティ推進委員会」のもと、CO2排出「実質ゼロ」の電気を安定的に供給する「電源の低・脱炭素化」と、需要側のCO2排出削減に貢献する「電化の推進」に挑戦する、カーボンニュートラルの取組みイメージ図

キューデングループが⽬指す2050年のゴール

キューデングループは、サプライチェーンGHG排出量の削減と社会の GHG排出削減への貢献により、
2050年カーボンニュートラルの実現 及びカーボンマイナスの早期実現を 目指します

  • 事業活動を通じて排出されるサプライチェーン全体の温室効果ガス(GHG)を「実質ゼロ」にします。
  • 電化を最大限推進し、環境にやさしいエネルギーを安定的にお届けするなど、社会のGHG排出削減に貢献します。
  • これらの取組みを通じて、キューデングループは「カーボンマイナス(注)」を2050年よりできるだけ早期に実現します。

(注)電化の推進や再エネ開発などによる社会のGHG排出削減において、キューデングループのGHG排出量を上回る削減効果を生み出すことで、事業活動による社会全体のGHG排出量をマイナスにすること

(出典) 環境省「サプライチェーン排出量算定の考え方」をもとに当社作成 (注)国際的なGHG排出量の算定・報告に関する基準であるGHGプロトコルに準拠し、排出形態の異なる3つのScope(範囲)ごとにGHG排出量を算定

2050年に向けたロードマップ

2013年度から2050年度に向けた、排出原単位の低減ロードマップと、削減貢献量の推移を示す図

(※1)GHGプロトコルに準拠し、Scope1・2・3が対象 (※2)高効率LNG火力の新増設、既設火力での水素・アンモニア混焼、CCS、低炭素電源からの調達 など (※3)再エネ拡大や次世代革新炉の開発・設置の検討 など (注)2050年のカーボンニュートラル実現及び2035年の環境目標、本ロードマップは国の政策支援及び技術確立等がなされることを見込んで設定したものであり、状況に応じて見直すことがあります

2035年および2050年に向けた、サプライチェーンGHG排出量削減と社会のGHG排出削減への貢献のロードマップ図

将来の社会実装を目指した取組み

2050年カーボンニュートラルの実現及びカーボンマイナスの早期実現に向けて、将来の社会実装を目指し、中長期的な技術開発等にも取り組みます。

再エネ・蓄電

潮流発電

  • 未利用海洋エネルギーの活用
  • 離島などへの早期実用化

次世代電力貯蔵

  • 全固体電池の実証試験・実用化
  • 次世代電池の特性評価・監視制御技術の確立

大深度地熱発電

  • 大深度(3km以深)に人工的に貯留層を造る地熱発電技術(注1)の実用化に向けた技術評価・国内外での実証

次世代太陽光発電

  • 高効率の量子ドット太陽光発電技術(注)2の実証・実用化に向けた研究・特性評価
  • 太陽光リプレース時の活用検討

中長期的に技術開発を目指すもの

(注1)3km以深に人工貯留層を造ることで、場所を選ばず地熱発電が可能(九州は高温層が比較的浅い)。高温・高圧(超臨界)の場合、従来の地熱発電よりも高効率で大出力の発電が可能。 (注2)従来の太陽光よりも光の吸収範囲が広い量子ドットを用いた高効率太陽光発電。太陽光リプレース時に採用すれば同じ面積で2倍程度の発電が可能。

電化

スマート農業

  • 温度調整しやすいヒートポンプへの熱源転換やセンシング・AIによる最適な生産環境管理、農産物の高付加価値化
  • 自動運転トラクターや収穫ロボットなどによる省力化

港湾電化

  • 停泊中船舶への給電、荷役機械などの港湾設備の電化
  • 船舶動力源の電動化

CO2吸収・固定

森林育成

  • 保有林の適正な管理
  • 森林資源を活用したJ-クレジット創出・活用支援の拡大
  • 森林事業の拡大

DACCS

  • 大気中から直接(場所を選ばす)CO2を回収する技術の実証試験・実用化
  • 地下等へのCO2を貯留する技術の実証・実用化に向けた地点評価・技術評価

中長期的に技術開発を目指すもの

(注1)3km以深に人工貯留層を造ることで、場所を選ばず地熱発電が可能(九州は高温層が比較的浅い)。高温・高圧(超臨界)の場合、従来の地熱発電よりも高効率で大出力の発電が可能。 (注2)従来の太陽光よりも光の吸収範囲が広い量子ドットを用いた高効率太陽光発電。太陽光リプレース時に採用すれば同じ面積で2倍程度の発電が可能。

キューデングループが目指すカーボンニュートラルの姿

供給側の「電源の低・脱炭素化」から、系統を通じて、需要側の「電化の推進」へ送電するイメージ図

電源の低・脱炭素化(供給側)

再エネ+蓄電

  • 九州域内・域外、海外を含めた再エネ開発+揚水蓄電池等の開発・投資加速化
  • 再エネ電力販売量の拡大+価値最大化

原子力

  • 設備利用率の維持・向上
  • 次世代革新炉の開発・設置の検討
  • 水素製造の検討

火力+新技術等

  • 更なる高効率化
  • 水素・アンモニア混焼、将来的な専焼化
  • CCS/CCUS(注)実用化への挑戦

(注)CO2回収・有効活用・貯留

電化の推進(需要側)

各部門の電化

  • オール電化住宅の推進、業務用施設の空調・給湯・厨房設備の電化(家庭・業務)
  • 熱源転換機器の技術研究、幅広い温度帯の熱需要に対する電化(産業)
  • EV普及促進に向けた事業・サービスの提供(運輸)
  • 水素供給等の事業可能性の検討

地域エネルギー

  • 地域エネルギーシステム構築への貢献
  • 都市や地域の付加価値向上
  • 適切な森林管理などによるCO2吸収
  • 低・脱炭素燃料船普及への貢献

系統

  • 送配電ネットワークの広域的な運用
  • 需給運用・系統安定化技術の高度化